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交通事故による踵骨骨折でかかとの痛み・歩きにくさが残ったら?後遺障害は何級になる?


 踵骨骨折は、かかとの骨が折れる骨折です。踵骨は体重を支える重要な骨で、骨折が治った後も、歩くときにかかとが痛む、長時間立っていられない、凸凹した道を歩きにくい等の症状が残ることがあります。

 交通事故による踵骨骨折で、かかとの痛みが残った場合、後遺障害12級13号又は14級9号が認定される可能性があります。また、足関節の可動域制限が残った場合は、その程度によって8級7号・10級11号・12級7号が認定される可能性があります。

 ただし、踵骨が構成する距骨下関節は、足関節とは別の関節です。そのため、足の動かしにくさが残っていても、直ちに足関節の機能障害として評価されるわけではありません。

 この記事では、踵骨骨折で残りやすい後遺症、認定される可能性のある後遺障害等級、後遺障害認定のポイントについて解説します。

 踵骨は、かかとの骨です。距骨との間で距骨下関節を構成し、舟状骨・距骨・立方骨との間でショパール関節を構成しています。距踵関節は、歩行時に左右のバランスをとるのに重要な役割を果たしています。

 踵骨を骨折すると、歩行時の痛み、高所での作業ができなくなる可能性があります。また、踵骨の外側壁膨隆が残存すると、靴が履けなくなります。

 踵骨骨折は、高所からの転落によって生じることがほとんどです。交通事故では、タイヤによる圧力で受傷することが多いです。

Sanders分類

 踵骨は、解剖学的に複雑な構造を有しています。外傷が加わることで、単純X線では損傷形態を立体的に把握することが困難です。

 CT撮影を行うことが有用です。CTによる骨折分類として、Sanders分類があります。後距踵関節の損傷度に着目した分類です。

タイプ特徴
Type Ⅰ骨折線や骨片の数に関係なく、転位が最小限
Type Ⅱ後方関節面の転位を伴う2部分骨折
Type Ⅲ後方関節面の3部分骨折
Type Ⅳ3つ以上の主要な骨折線を含み、
4つ以上の関節断片が生じる重度の粉砕骨折

踵骨骨折の治療

 転位のない骨折は、ギプス固定などの保存的療法を選択します。転位が大きいものや脱臼がみられる場合は、観血的療法を選択します。

 踵骨骨折では、荷重面である後距踵関節の整復を行うことが重要になります。踵骨骨折は、骨の癒合は比較的よいのですが、荷重時の疼痛が残りやすく、距踵関節が硬くなることで凸凹道の歩行がしにくくなるといった症状が残る可能性があります。

 踵骨骨折では、以下のような症状が残ることがあります。

歩くときや体重をかけたときのかかとの痛み

 立ったり、歩く際は、かかとが必ず地面について体重を支えます。踵骨を骨折すると、立ったり、歩いたりする際に痛みを伴います。

足の動かしにくさ・凸凹道での歩きにくさ

 踵骨骨折によって、直接、足関節の可動域制限をきたすわけではありません。ただ、長期間の外固定により足関節の可動域制限が見られます。

 また、距踵関節が硬くなることで凸凹道の歩行がしにくくなることがあります。

かかとの変形・靴の履きにくさ

 踵骨骨折後の変形癒合により、かかとが変形することがあります。靴が履きにくいなど日常生活に支障をきたすことがあります。

残った症状・状態想定される後遺障害等級
足関節が動かない、またはこれに近い状態8級7号
足関節の可動域が健側の1/2以下10級11号
足関節の可動域が健側の3/4以下12級7号
痛みなどの神経症状を他覚的に証明できる場合12級13号
痛みなどの神経症状を医学的に説明できる場合14級9号

足関節の可動域制限が残った場合

 可動域は、原則として足首の底屈と背屈の角度を合計して評価します。

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底屈・背屈は「つま先を下げる動き・上げる動き」のことです。

距骨骨折で想定される足関節の機能障害の後遺障害等級

足関節固定術が行われた場合:関節の用廃として8級7号が想定されます。

可動域角度が健側の2分の1以下に制限されている場合:10級11号が想定されます。

可動域角度が健側の4分の3以下に制限されている場合:12級7号が想定されます。

かかとの痛みが残った場合

 骨癒合後も骨折した部分に痛みが残った場合には、局部の神経症状として後遺障害が認定される可能性があります。

 痛みの原因を画像所見などの客観的な医学的所見によって証明できる場合には、後遺障害等級12級13号の可能性があります。

 明確な画像所見までは確認できなくても、事故態様、骨折の程度、治療経過、症状の一貫性などから痛みが残っていることを医学的に説明できる場合には、後遺障害等級14級9号の可能性があります。

  踵骨骨折で後遺障害の認定を受けるには、以下のようなポイントを押さえておくことが重要です。

踵骨骨折は足関節の可動域に直接影響しない

 踵骨は、距骨との間で距骨下関節を構成をしています。距骨下関節は、足の内がえし・外がえしに大きく影響します。

 足関節の可動域制限の後遺障害の認定は、足首の底屈と背屈の角度によって評価されます。したがって、距骨下関節の動きが制限されていても、足関節の機能障害としては評価されません。

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足の内がえし・外がえしの制限は、凸凹道の歩行がしにくことの説明として有用です。

 足関節の可動域が制限されている場合は、長期間の外固定などその原因を明らかにする必要があります。

レントゲン・CTで骨折後の変形や関節面の状態を確認する

 踵骨骨折の後遺障害は、痛みなどの局部の神経症状が中心となります。局部の神経症状の上位等級の12級13号は、画像所見などから症状が医学的に証明できるかどうかが重要になります。

 したがって、変形癒合、関節面の不整、距骨下関節の外傷後変化などの画像所見を確認することが必要です。

歩行や立ち仕事への支障を具体的に伝える

 踵骨骨折の後遺障害は、痛みなどの局部の神経症状が中心となります。局部の神経症状の14級9号は、受傷状況や症状の経過などから医学的に説明できるかどうかが重要になります。

 したがって、交通事故直後から医師に正確に症状を伝えて、診断書やカルテに記載しておいてもらうことが重要です。

 単に、「痛い」と伝えるだけではなく、歩行などの日常生活や仕事での支障について具体的に伝えることも重要です。ただし、「歩くと痛い」と診断書に記載されていると、後遺障害の認定では、「安静時は痛みがない」と判断される可能性があります。たとえば、「歩行時は常に痛みを伴い日常生活に大きな支障が生じている」とか「体重をかけると必ず鋭い痛みがある」など具体的に伝えるといいでしょう。

 踵骨骨折は、骨折した部分が癒合しても、かかとの痛みや足の動かしにくさなどの後遺症が残ることがあります。特に、体重をかけたときの痛みや、凸凹した道での歩きにくさなどが問題になります。

 踵骨骨折でかかとの痛みが残った場合は、後遺障害12級13号又は14級9号が認定される可能性があります。また、足関節自体に可動域制限が残っている場合は、その程度に応じて機能障害として評価されることがあります。

 後遺障害の認定では、骨折後の変形や関節面の状態を画像で確認するとともに、痛みの経過や関節の可動域などを適切に記録しておくことが重要です。

 交通事故による踵骨骨折で、治療後も痛みや歩行への支障が残っている場合は、後遺障害の認定が問題になります。適切な後遺障害等級の認定を受けるためにも、後遺障害診断書の作成や申請の前に、弁護士へ相談することをご検討ください。

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